職場のメンタルヘルスの現状

インターネットで「職場のメンタルヘルス」という言葉を検索すると約100万件のヒットがあり、ここ数年でどんどん増えています。また、メンタルヘルスに関するセミナーや研修も数多く行われています。こうした背景には、多くの企業がメンタルヘルスに関する問題に直面しているという現状が見えてきます。

 

現在6割弱の企業で、メンタルヘルス問題を抱えた社員がいて、そのうち3割強の企業では、3年前と比べてその人数が増えたという調査結果がでています。

 

メンタルヘルスケアの現状

メンタルヘルス問題の深刻化の要因

@雇用の多様化による職場の変化

 バブル崩壊後のリストラにより、正社員、契約社員、派遣社員、出向社員等1つの企業の中にさまざまな雇用形態の社員が存在するようになりました。このことは、企業内の合理化を生むとともに、メンタルヘルスに関しては新たなストレスを生んだ可能性が指摘されています。

 

AIT技術の発展によるコミュニケーションの変化

 電子メールが情報伝達の主な手段となった現在、電子メールのストレスが大きな問題になっています。電子メールでのやりとりでは、自分の意図や主旨が伝わらなかったり、思わぬ誤解を生むというトラブルがどこの職場でも起こっています。特にメンタルヘルス不調者が多い30代では、電話やポケベルが情報手段だったために電子メールで文書という形での表現が稚拙となり、なかなかうまくコミュニケーションがとれないというのが現状です。

 

B成果主義による業務の変化

 成果主義の導入により、社員の業務は個々人に任されるようになりました。従来の小グループ全体で中堅社員や若手社員が協力しあいながら取り組む業務は減り、横のつながりや社内コミュニケーションは希薄になったことが指摘されています。業務を多く抱えて過重労働に陥って悩んでいたとしても、相談する相手がいないため、そのままストレスを抱え込んでしまい大きな問題に発展するというケースは後を絶ちません。さらに成果主義の評価については、目標を達成できずにストレスを抱えたり、反対に低い評価で説明もないままモチベーションが下がり、メンタル面に影響を与えることも指摘されています。

 

Cハラスメントの横行

 セクハラやパワハラの被害者の約8割が、メンタルヘルス不調に陥るという調査結果がでています。セクハラ・パワハラは、職場で働く人々の働く権利や人権を侵害し、精神的、経済的、身体的に不利益を与える重大かつ深刻な人権問題であることを認識することが極めて重要です。

年代・業種別にみる特徴

心の病の最も多い年齢層

心の病を抱える社員の年齢層は、30代が約58%で圧倒的トップとなっています。この世代は、部下と上司の板挟みに悩む「サンドイッチ症候群」、就職氷河期に就職した「ロストジェネレーション」とも重なります。

 30代の社員が、上司、同僚、部下らとのコミュニケーションがうまくとれずに孤立感を深め、サポートを得られないままストレスへの対処がうまくいかず、メンタルヘルス不調になっていく図式が浮かんできます。
 またこの世代は家庭の責任も重くなり、子どもの教育費、住宅ローンと精神的、経済的に余裕がなくなっています。

 

 

メンタルヘルスケアに問題を抱えている社員

 

職場のメンタルヘルス問題が深刻なのは、医療・福祉業界と情報通信業界です。医療・福祉は人手不足から、情報通信は納期に追われながら、長時間労働を強いられることが常であるこの業界では、ストレスを強く感じながら社員が仕事をしている図式が浮かび上がります。

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